今仕込むべきeラーニング(オンライン教育)関連銘柄は?

先日、NHKから、新型コロナウイルス感染拡大を受け、安倍首相は、遠隔教育やオンライン診療の積極的な活用に向けて、規制緩和策を検討するよう指示した。

新型コロナウイルスにより、テレワークや遠隔教育の需要が高まっているが、ノウハウを持つ事業者の少なさや、ネットワークなどの環境整備が不十分ということを指摘した。

そのような中、アメリカや中国では、大学や小中高が休校になっているが、オンライン授業をしている。中国政府は、「授業をやめても学はやめない」方針を宣言していることもあり、本格化している。冬休み後の教育、学習アプリの増加も顕著に現れていて、eラーニングが活用されているのが分かる。

このように、それぞれの国でeラーニングは活用されており、日本政府の会議での発言の通り、eラーニングにおける環境整備や、規制緩和を推し進めていくだろう。

あなたは、相場格言「漁師は潮をみる」を知っているだろうか。漁師は漁場をみるときに、気象や潮の流れを見る。われわれ個人投資家も、相場や経済の流れを読み、波に乗っていくことが大切ということだ。波に乗るというのは、実際に行動していくことだろう。

そこで、今回は、ブッダがおすすめするeラーニング関連銘柄を紹介していこう。

eラーニング(オンライン教育)とは?

eラーニングとは、「electronic learning」の総称で、タブレットやパソコンなどモバイル端末を使い、インターネットを利用し行う学習形態。

時間や場所、年齢に関係なく教育することができる。
eラーニングは、アメリカのハーバード大学が先進的に取り入れ始め、今では日本国内の企業研修や教育現場でも利用されている。

また、塾や予備校でも利用されており、授業を受けることはもちろん、見逃した場合は、録画して後で見返すことができるのも嬉しい。

授業を受けたい講師や教授などを選択することもでき、専門分野を学ぶ際に有効活用できることもメリットだろう。

本命のeラーニング関連銘柄は?

レアジョブ〈6096〉

英会話オンラインサービスの大手企業。5,000人を超す外国の方が講師で遠隔でレッスンが可能だ。また、「レアジョブ英会話」は、毎日朝6時~深夜1時まで運営していることから、夜遅く仕事が終わるサラリーマンなどにも嬉しい。大手企業で採用しているところもあり、満足度が高いと言われている。ブッダ本命のeラーニング関連銘柄だ。

注目のeラーニング関連銘柄は?

学研ホールディングス〈9470〉

教育に関する書籍の出版や進学教室の運営を展開している。また、保育園やサービス付き高齢者向け住宅、グループホームにも力をいれている企業だ。新型コロナウイルスの拡大を受け、「少人数分散型学習」を採用し、感染拡大に対し、1つの対策を講じている。子供オンライン英会話を提供している。

マクニカ富士エレホールディングス〈3132〉

自動車、産業機器、スマートフォンなどに使用される半導体・集積回路を輸出している企業だ。国内トップ級の半導体商社として知られている。マクニカと富士エレクトロニクスが2015年4月に統合している。オンライン学習等に必要な設備に関する部品なども関連している注目のeラーニング関連銘柄だ。

アイステディ〈2345〉

インターネットを利用した学習ソフト「iStudyシリーズ」を展開している。iStudyは、IT技術者向けの技術向上や資格取得のサポートまで、幅広く対応している。また、フィスコ研究所と資本提携もしており、金融向けサービスにも力を入れている。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、学校教育機関向けの教育支援ツールとしてeラーニングシステム「SLAP」に加え、eラーニング講座も遠隔教育支援として無償提供を行っている。

チエル〈3933〉

パソコン、タブレットを使用した教育用ソフトやシステムの企画、開発を行っている企業。学校教育へのICT利用の支援も手掛けている。同社製品は、小学校から大学まで幅広く採用されており、人気の高さが窺える。また、中高生向け勉強ノートまとめサイト「Clear」を運営するアルクテラスと資本・業務提携で基本合意したと発表。今後に期待したいeラーニング関連銘柄だ。

すららネット〈3998〉

インターネットを通じて対話型で学ぶことができるデジタル教材を提供している。自立学習型プログラムは、キャラクターに対話型でレクチャーを受けたり、ライバルを競い合う仕組みなど、ゲーム感覚で楽しめる特長がある。インターネット学習に定評があり、自宅学習を推奨されている昨今では、需要が強いだろう。

今後のeラーニングは?

矢野経済研究所のよると、2018年国内におけるe-ラーニング市場規模は、2,185億を見込んでいる。2019年の予測は、2,279億になっている。

これは、スマートフォンやタブレットの普及率と一般化によって、学習ツールの多用化や動画コンテンツの充実によるものと言われている。

また、2019年4月より施行された「働き方改革関連法」により、生産性向上、効率化を目指し、残業時間の削減を推し進めている。そのため、場所、時間に対する制約が少ないeラーニングの需要は高まっているのだ。

さらに、新型コロナウイルスの甚大な被害と拡大により、企業や学校教育は在宅勤務、自宅学習を推奨している。対策として、家にいながら授業を受けれらるサービスや、学習ができる機能など様々なコンテンツをe-ラーニング関連企業は提供している。

このように、大きな期待をされているe-ラーニング関連銘柄。
われわれ個人投資家はこの波の大きさを的確に掴み取っていくべきだろう。e-ラーニングの良き情報をキャッチし、動向にアンテナを張り、実行していこう。

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