水素ステーション関連銘柄に注目する本当の理由

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近年、燃料電池自動車が国内で市販され、急速に水素ステーションの設置が進んでいる。
水素ステーションなどのインフラの整備は燃料電池自動車を普及させる上で鍵にとなり、国内の自動車関連会社から注目が集まっている分野だ。化石燃料が限りあるのに対して、水素は地球上に最も多く存在する元素であり、枯渇の心配がない。長期的な視点で、育てていくべき分野である。この水素ステーションに対し様々な企業が投資しており、日本の株式市場でも水素ステーション関連銘柄に投資家から期待が集まっており、今後株価が上がっていく可能性高い。したがって、水素ステーションの普及が進行する今、水素ステーション関連銘柄の情報収集をしておく価値は高い。
そこで、今回の記事では、水素ステーション関連銘柄を解説していく。

 

水素ステーション関連銘柄

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水素ステーション関連銘柄とは、水素ステーションの製造販売を行う企業や、それら企業と資本提携や取引がある企業を総称したテーマ株を指す。この水素ステーションとは、次世代自動車として注目の水素自動車や燃料電池車の燃料となる液体水素を充填する施設だ。

地球環境とエネルギーの問題をきっかけに、低燃費化と排ガスのクリーン化に拍車がかかっているおり、化石燃料に代わるエネルギーを活用したインフラ設備に注目が集まってきている。

 

市場規模と水素ステーション関連銘柄

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水素をエネルギーとして利用する傾向は日本だけにとどまらず、世界各地でも同じような傾向だ。2015年時点の市場規模は7兆円程度しかないが、今後水素インフラの市場規模は拡大していくものと見込まれている。日経BPクリーンテック研究所が2013年に発行したレポートによれば、世界の水素インフラの市場規模は2030年以降本格的に普及し、2050年に160兆円にまで拡大する。日本だけでなく世界的にも大きな市場として拡大する可能性は高いことかからも、水素ステーション関連銘柄は今後大化けする可能性を秘めている。

 

国策と水素ステーション関連銘柄

水素ステーション関連銘柄
政府は、2013年12月に経済産業省が水素をエネルギー源として活用する「水素社会」の実現に向けたロードマップ作成に着手すると発表しており、産官学のメンバーで構成する「水素・燃料電池戦略協議会」を発足させたことから、国家プロジェクトが後押しする銘柄として、水素ステーション関連銘柄の期待は非常に大きい。

また水素ステーションの建設や、2014年にトヨタが初のセダン型燃料電池自動車として発表した「MIRAI」に対し、国から大きな補助金が出る事も決まっており、水素ステーションの普及に向けて政府が大きな力を入れていることが分かる。水素ステーションに関しては1基の建設に約5億円かかるうちの最大で2億8000万円を補助することや、経団連全体でバックアップしていくことも表明されていることから、水素ステーションは本格的に普及する日は近い。日本中で水素ステーションを当たり前のように目にするようになるだろう。そうなれば、これまで以上に水素ステーション関連銘柄に集まる期待は大きくなり、株価が上昇すると予想される。

 

注目の水素ステーション関連銘柄

それではいよいよ、個人的に注目している水素ステーション関連銘柄を紹介しよう。

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岩谷産業 <8088>


水素ガス国内最大の岩谷産業<8088>は、水素ステーション関連の本命といえる存在だ。

国内の産業用水素の販売で約60%のシェアを占める同社の液化水素のハンドリング技術は、国内でも独占的優位性を持つものとして注目されている。

液化水素は圧縮水素に比べて大量輸送や大量貯蔵に適していることから、今後のFCVの普及にともなう需要増により同社の収益が飛躍的に伸びることは確実といえる。また、同社の技術力により、将来的にもローリー輸送や水素ステーションの運営などのハンドリングの分野での期待値も高い。

同社は、新市場開拓を狙って燃料電池車(FCV)向けの水素ステーション関連にも積極的に取り組んでいる。

同社は、2016年2月には、セブン-イレブン・ジャパンと協業してコンビニ併設型の水素ステーションを開設するなど、これまでに空港内設置型などさまざまな業態の水素ステーションを20か所開所しており、2016年3月までにさらに約10か所開所して約30か所する。

なお、コンビニ併設型の水素ステーションの特徴は、水素をFCVに補給するほか、コンビニ店舗に純水素型燃料電池を設置して店舗の運営に必要な電力を水素から発電する点だ。今後の水素ステーションの普及を進める突破口として、コンビニ併設型水素ステーションの増設に注目したい。

また、岩谷産業は、水素ステーションの中核となる水素圧縮機で世界中数十か所での採用の実績があるドイツのリンデ社と海外パートナーを組み、機器輸入によるコスト削減や設備開発を進めるなど、コスト削減を通じて水素ステーションの運営を円滑に進める取り組みを進めている。

そのほか、省スペース化を目指して本田技研工業と共同開発を進めている「スマート水素ステーション」の実証実験がさいたま市と北九州市で進められており、水素ステーション関連での話題に事欠かない。

今後も、水素ステーション分野で業界をけん引する同社の動向から、当分目が離せそうにない。
h3神戸製鋼所 <5406>


水素ステーション関連銘柄の本命といえば、鉄鋼大手の神戸製鋼所が挙げられる。

同社は、国内定置式水素ステーション向けの水素ステーション用圧縮機において、2016年1月時点で納入実績が17件と、約30%のシェアを有するトップクラスのメーカーのひとつだ。

神戸製鋼所は、水素の圧縮機と蓄圧器、冷凍機などの主要機器をオールインワンでコンパクトパッケージにした装置を商品化した。

5億円程度とされる水素ステーションの建設費を約1億円下げられるというのが、同社の強み。ただ、さらなるコスト削減には機器の標準化を促進することが欠かせない。同社は、官民一体となって標準化促進を方針に据えるよう提言しており、また、水素・燃料電池に関する国のロードマップに機器メーカーの意見を明記するよう訴えている。

一方、水素・燃料電池への充填量を拡大するためには高圧化が必須となるが、米国や欧州では高圧化に対応した法規制が進展していることから、今後国内でも同様の流れになることは明らかだ。

神戸製鋼所では、2016年3月、法規制化にむけて水素ステーションのシミュレーションを行う「水素ステーション総合テストセンター」を新設し、当面、機器を様々な条件下に置いて検証を進めている。

また、将来的には水素ステーションのシステム全体の検証を実施するため、水素製造設備の設置も視野に入れるなど、水素ステーションの低コスト化や省スペース化、工事期間の削減に向けた取り組みに先鞭をつけており、水素ステーションにおける牽引役としての役割を果たしていくものと期待される。

 

太陽日酸 <4091>

工業用ガスの国内首位メーカーとして知られ、コンパクト化により低コストの水素ステーションを実現した太陽日酸【4091】も、水素ステーション関連銘柄として注目されている。

FCV普及のカギを握るは水素を供給する水素ステーションの整備だが、ガソリンスタンドの4~5倍といわれる高コストが普及のネックになっているのが現状だ。

同社は低コストの水素ステーションの開発に意欲的で、2015年2月6月には豊田通商、岩谷産業と共同出資して新会社を設立し、日本初の商用式移動式水素ステーションの運営を始めると発表したことから、水素ステーション関連としての注目度がいっそう高まることとなった。

この3社による合同会社では、太陽日酸と岩谷産業が移動式水素ステーションの製造と水素供給に当たり、豊田通商が事業運営の管理を担う。

合同会社の設立にともない、太陽日酸が新たに開発を進めているのがパッケージ型水素ステーション「ハイドロシャトル」。水素ステーションを構成するディスペンサーからプレクール装置、水素圧縮機、水素蓄圧器までの4つの主要機器を一体型ユニットにした水素ステーションだ。

パッケージ型水素ステーション「ハイドロシャトル」は、従来型の水素ステーションに比べて長さ約7m×幅約2m×高さ約2.6mとコンパクトなので、ガソリンスタンドに併設したり、狭い敷地に設置できるなど自由度が高い。

この水素ステーションのパッケージ化により製作コストが低減でき、設置工事費も大幅に削減することが可能となるので、将来的にも同社の水素ステーションへの引き合いが増えるものと期待が集まる。

また、移動式でも水素ステーションを利用できることから、東京23区など大都市圏でFCVへ水素充填するといったスチュエーションに打ってつけの存在といえる。

今後、FCV普及が進めば、インフラ整備の分野で万全の体制を整えつつある太陽日酸にとって水素ステーション事業の収益が大きく貢献するものと期待できよう。


JXホールディングス<5020>

総合エネルギー企業で、ガソリン販売で国内シェア3割超を有するJXホールディングス【5020】も、水素ステーション関連で注目したい銘柄の一つだ。

JXホールディングスは、2014年10月に「株式会社ENEOS水素サプライ&サービス」を設立し、2014年12月25日には、同社初となる水素ステーションを神奈川県海老名市のガソリンスタンドに併設した。

同社は、従来のガソリンスタンドに水素ステーションを併設するほか、水素供給を単独で行うステーションや移動式水素供給ステーションの展開も図り、水素ステーションの整備と水素販売への取り組みを意欲的に進めている。

同社は次世代自動車振興センター「燃料電池自動車用水素供給設備設置補助事業」の採択を受け、四大都市圏に移動式水素ステーションを含めて約40か所の水素ステーションの開所を計画。すでに、東京、神奈川、埼玉、千葉、愛知、京都、福岡と1都1府5県の29か所で水素ステーションを開所して、水素販売を始めている。

FCV普及のネックとなるのが高級車並みの水素の販売価格だが、エネルギー供給での実績で強みを持つことから同社の価格は他社より低く設定されており、価格面で優位に立っている。

なお、同社は福岡県から「クリーンアジア国際戦略総合特区」の法人指定を受けており、2015年12月10日には福岡県北九州市に、九州初となるサービスステーション一体型の水素ステーションを開所するなど全国展開を急いでいる。

FCVの普及に弾みが付けば、ガソリンスタンド数がおよそ1万1000か所と国内シェアトップの同社にとっては水素ステーションを併設することにより、水素ステーションの開所数が飛躍的に高まることは必至で、この面から将来を見据えると、JXホールディングスは「買い」といえそう。

JXホールディングスの水素ステーション拡大への思惑で、JX系列の京極運輸【9073】も注目を集めており、JXホールディングス本体も水素ステーション関連事業による将来的な業績向上への期待を背景に、投資家の注目が集まる。

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ブッダより