本命の監視カメラ関連銘柄

監視カメラ関連銘柄05

伊勢志摩サミットを目前に控えた今、セキュリティ関連銘柄の中心とされる監視カメラ・防犯カメラ関連銘柄に注目が集まっている。

2015年11月のパリ、2016年3月のベルギーでのテロ事件が勃発して以降、日本でもテロ勃発の危機を指摘するニュースが多く流れている。まら、最近の山口組分裂抗争の影響もあってか、公共施設や公共交通機関での監視カメラ・防犯カメラの需要が大きくなってきているように感じられる。

そこで今回は、監視カメラ関連銘柄を紹介する。

監視カメラ関連銘柄

監視カメラ関連銘柄とは、監視カメラの研究・開発・製造・販売に携わる企業を総称するテーマ株だ。
近年のテロ勃発や暴力団抗争の影響で、監視カメラの需要が大きくなるとともに、市場規模も大きくなってきているようだ。

企業の防犯対策と監視カメラ関連銘柄

監視カメラ関連銘柄04

東急電鉄は2016年3月、鉄道社内の防犯対策の一貫で、2020年までに全車両に防犯カメラを設置すると発表したほか、JR西日本も東海道・山陽新幹線の車両に防犯カメラを増設すると発表していることからも、今、大企業が率先して防犯対策に力を入れ、これに伴って、監視カメラ関連銘柄が注目されてきていることが分かるだろう。

関連市場と監視カメラ関連銘柄

監視カメラ関連銘柄02

矢野研究所が2015年8月に発表した調査結果によれば、監視カメラの世界市場規模はメーカー出荷台数ベースで2016年は3240万台、2018年は4320万台と予想されている。そのうちネットワークにつながるIPカメラの台数は2016年に1260万代(全体の40%)、2018年に2600万台(60%)と、その割合も絶対数も大幅に増えていくと予想されている。

この調査から分かるように、監視カメラはこれまでのアナログベースの単体のものから、クラウド技術や顔認証技術、人工知能技術の進展とともにデジタルベースとなりネットワークにつながることが前提となりつつある。

したがって、人工知能による監視の自動化やIOT技術を取り入れたシステム化が進んでいると考えられ、関連市場を含めるとその規模はさらなる拡大が期待できるだろう。

注目の監視カメラ関連銘柄

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<7751>キヤノン

 

2015年2月に監視カメラ世界首位のスウェーデン・アクシス社の買収を行ったキヤノン。キヤノンにとって過去最大規模の買収であったが、世界シェアトップのアクシス社買収により、デジカメと同様監視カメラでも世界トップ企業となった。

買収により、キヤノンのカメラ技術とアクシス社が世界で保有するネットワークカメラの販売網を活用し相乗効果を狙う。ネットワークカメラは今後も成長が期待できる分野。

従来の防犯向け用途の他、小売業ではビッグデータを活用した来店客の分析や販促への活用、また今後は高齢者向けの見守りサービスなど用途が広がる。

監視カメラの世界の市場規模は周辺機器を含めると約1兆6000億円規模。2018年には約3兆円まで成長するとの試算もあり、複写機やデジカメに次ぐ収益柱の育成が遅れているキヤノンにとって監視カメラ事業は業績頭打ちの現状を打破する事業であり、第3の収益柱として注力する事業となる。

2020年の東京五輪に向けても監視カメラの需要の伸びが続くと予想されており、監視カメラ事業の伸びが確認できる決算内容となれば、第3の収益柱の育成が順調に進んでいる事が評価されるだろう。

<6758>ソニー

AR(拡張現実)/VR(仮想現実)関連として注目を集めるソニーだが、監視カメラ関連という視点でも注目して欲しい。

今年の8月には夜間や暗闇でも高精細カラー動画が撮影可能となる4K対応のネットワークカメラ「SNC-VB770」の発売が決定。

フルHDにより1.5倍先にいる人の顔を認識できるほか、夜間暗い場所でも鮮明に映し出すことができるのが特徴。東京五輪に向けて市街地や駅などでの監視用途が見込まれている。

また、ソニーは携帯電話用途で培ったCMOSセンサーの技術力を活かし自動運転用カメラ用途へも参入。従来のセンサーの10倍まで感度を高めたもので、自動運転車開発ベンチャーのZMP社と共同開発で暗闇でも車線や人間を感知できる高性能カメラを発売済み。

東京五輪に向けての監視カメラ需要増加、自動運転関連、AR/VRと複数のテーマに絡む銘柄でもあり、折に触れて発表される材料が好感される場面が見られるだろう。

<3076>あいホールディングス

同社の利益の半分を占めるのが主力のセキュリティ機器事業。特に好調なのがマンション向けセキュリティシステムであり、5月13日に発表された今期第3四半期決算でも、売上高は延年同期比14.4%増の84億円、セグメント利益は同30.9%増の29億円と大幅増益となった。

監視カメラの耐用年数は6年程度であり、更新需要も安定的に発生する。不動産市況や景気回復が追い風となり、マンションの大規模改修が増えるほか、新規で監視カメラを導入するマンションが増加しており、業績に寄与した。

他にも、伊勢志摩サミットを控え警備強化される空港や駅、異物混入をチェックする食品工場向けに販売が伸びており、今期も過去最高益を更新する見通し。

民泊が今後広がりを見せれば、セキュリティ上監視カメラを新規で取り付ける需要が発生すると見込まれており、テーマ性も豊富な銘柄。

目下上場来高値を更新中だが、今後の成長期待を考えればまだ高値を終える銘柄と言えるだろう。

<6629>テクノホライゾン・ホールディングス

主力事業の一つ光学事業では、レンズの開発から組み立て製造まで一貫して行う事ができる生産・管理体制を活かし、様々な用途向けにソリューションを提供するが、強味を持つレンズ技術の監視カメラへの展開が注目されている。

子会社のエルモ社がカメラとスマートフォンで自宅や店舗などを遠隔から操作・監視できるクラウド録画型防犯カメラを展開。また、これまでは個人や飲食店向けが主力であったが、不動産管理会社や商業施設運営者からの業務用途に対応した製品のニーズが強まっていたことから、マンションへ商業施設などに対応したクラウド監視カメラも昨年に発売済み。

4月28日には中国景気減速による電子事業での売上伸び悩みにより、通期業績予想の下方修正を発表したが、監視カメラは今後も需要の伸びが見込まれる分野。第3四半期段階でも監視カメラを扱う光学事業のセグメント利益は前年同期比75.9%増の2億9800万円と高い伸びを示している。

東京五輪開催に向けて一段と需要の高まりを期待できるほか、子会社エルモ社を通じてはアメリカ・ヨーロッパ・中国にも販路を保有しており、テロ対策などのセキュリティ分野での成長余地はなお大きい。

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《Re:追伸》

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《Re:Re:追伸》

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今回も最後まで記事を読んでくださりありがとうございます。

 

ブッダより